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年収から予算計算!不動産購入における住宅ローン返済比率

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カテゴリ:不動産コラム

年収から予算計算!不動産購入における住宅ローン返済比率



こんにちは。エージーホームの小田でございます。

マイホームの購入を考えているときにまず思い浮かぶことは、自分の年収でどのくらいの予算まで物件を選ぶことができるかどうかです。

今回は、不動産購入を検討中の方へ向けた、資金計画に関してのお話を簡単にご紹介します。

物件本体にかかる代金以外にも覚えておきたい諸費用についても触れていくのでぜひ目を通してみてください。


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いろいろかかる物件購入費用


いろいろかかる物件購入費用



購入する不動産を選ぶ際に物件購入費だけではなく、その他にかかる諸費用なども考えておくことが必要になります。

諸費用とは


仲介手数料、契約書印紙代、登記料、固定資産税、都市計画税、火災保険料(地震保険料)、表示登記料、フラット適合証明代、銀行事務手数料、住宅ローン保証料などがあります。
諸費用の総額は新築物件の場合、おおよそ物件価格の5~10%程度が相場となります。

中古物件の場合はリフォームが必要な場合があるので、その分費用がかかる可能性があることを覚えておくと良いです。

どんな不動産を購入するにしろ、諸費用まで含めた資金計画を考えることがとても大切になってきます。



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自分の年収から購入できる不動産の予算を考える


自分の年収から購入できる不動産の予算を考える



次に実際に購入できる予算を考えていきます。

購入できる不動産の価格は、おおよそ【自分の年収の5~7倍】という感じで計算してみると良いでしょう。
年収が低い場合は、年収の7倍で計算してしまうと生活費に回せるお金が少なくなり、返済が大変なことになりかねないので注意が必要となります。

次にご紹介する【住宅ローン返済比率】を参考にすると、より具体的に予算を計算することができます。


年収に対する住宅ローン返済比率とは


住宅ローン返済比率とは、年収に対して住宅ローンの年間返済額が占める割合のことです。
例えば年収600万円の場合、住宅ローンの年間返済額が150万円のとき、返済比率は25%となります。

負担が少ない住宅ローン返済率はおおよそ30%程度までと言われています。
年収が高い場合は、少し増やして考えて35%程度でも問題はないでしょう。

注意点としては、他にローン利用がある場合はそれも含めて、【全てのローンの返済比率】から考えることが必要となります。
他にローンがある場合は住宅ローンの審査が通らないこともありますので、先に他のローンの返済をすませることが必要となる場合もあります。


まとめ


今回は不動産購入の資金計画について簡単に解説しました。
無理をして生活費を大きく削ることになると日々の生活に疲れも出てきますので、資金計画をしっかりたてて不動産購入をご検討ください。

エージーホームでは多くの銀行と提携していますので、お客様に合った銀行ローンのご提案をさせていただいております。

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